神社検定

神社検定公式テキスト①『神社のいろは』


神社検定というのがあるのをご存知ですか？

これがそのテキストです。

人種差別の世界をたたきつぶした日本

インドネシアの国立墓地には、一千人の日本兵が埋葬され、
今でも独立祈念日には、インドネシア政府が そこで感謝の式典をして、
軍艦マーチ、海行かばを演奏します。


なぜでしょうか？


終戦後、日本軍は撤退しますが、 ボランティアで、日本兵千人が
インドネシアに残りました。


日本撤退により、かつてインドネシアを 支配したオランダが、
「再侵略」してきましたが、 インドネシア人とこの一千人の
ボランティア日本兵の 連合軍により、オランダは撃退され、
再侵略は阻止されました。



インドネシア独立に命を捧げた日本兵はほとんど戦死し、
インドネシア政府が国葬して礼を尽くしたのです。


なぜ、一千人の日本兵は命を捨てて
インドネシアを 救った のでしょうか？


それはもともと日本軍がインドネシアに侵攻した理由は
「オランダによる過酷な植民地支配から、
インドネシア国民を救うため」 だったからです。


そのように教えられ、 正義のために日本兵は戦いました。
オランダはインドネシアを支配したとき、
王族を皆殺しにして王女達をオランダ兵にレイプさせ、
インドネシア人を奴隷化して、 過酷な労働をさせました。


日本の兵たちはそのことを知っており、
その苦境からインドネシアの人を救おうとしたのです。


事実、日本軍が侵攻してオランダが逃げさると、
インドネシアの人々は日本を歓迎しました。


日本の統治は白人とはまったく違いました。
現地に学校をつくり、優秀な若者を日本に留学させ、
インドネシア人が自分たちの軍隊を組織できるよう教えたのです。


その後再侵略したオランダを撃退したのは、
日本が教えた現地の若者の 軍だったのです。


白人であるイギリス、オランダ、アメリカなどは、
インドネシアやビルマ、マレーシアを植民地にすると、
現地の人に絶対に教育を受けさせず愚民化政策をとり、
内部対立をあおって、結束させないようにしました。


ところが日本は台湾でも朝鮮でも東南アジアでも
学校をまずつくって教育を与え、独立できる能力を 育てていきました。


台湾でも朝鮮でも日本は帝国大学を建てていますが、
このように植民地に学校や大学を建てたのは、世界で 日本だけです。


特に朝鮮は植民地ではなく併合した形でしたので、
水道をつくり、ダムをつくり、発電所をつくり、大学をつくり、
小学校をつくりました。


ハングルも日本人の言語学者が、発見して復活させたものです。
その当時、ハングルは使う人が激減し、
このままでは滅亡する状況でした。


この事実を知った日本人学者が、これを普及させようとし、
その当時、小学校というものがなかった朝鮮各地に、
日本と同じ様式の小学校を立ててまわり、
そこでハングルを教えていったのです。


それは本来、日本の東北地方の発展などにあてるべき財源でしたが、
日本政府は、自国を後回しにしてまで、 朝鮮を発展させようと尽くしたのです。


そのおかげでハングルは広まり、今では当たり前になりましたが、
日本人言語学者の情熱がなければ、これはなかったのです。


日本は敗戦しましたが、日本のような黄色人種が
白人相手に激戦したのをみて、 インド、東南アジア、アフリカなどの
植民地の 人々は、 白人と戦う勇気を得て立ち上がり、


その結果、世界中から植民地がなくなりました。


人種差別の世界をたたきつぶしたのが日本であり、
まさに「身を殺して仁をなす」とはこのことです。


日本は敗戦で残酷な目にあいましたが、
その犠牲のおかげで、 世界の植民地はなくなり、
平等な世界が近づいたのです。

メディアの大罪

メディアの大罪


かつて、ハイエクという学者が、自由化することこそ、
国が繁栄するのだと主張しました。


イギリスではサッチャー首相がその理論を
取り入れて成功しました。


それで日本にもそれをとりいれようと
する人々がいて、それがTTP参加への流れにも
つながっています。


しかし、忘れてはならない視点があります。
国にとって最優先は、安全保障であるということです。


イギリスは安全保障の政策がすばらしいレベルまで
ありました。
フォークランド紛争でもサッチャー首相は、


国土、領土を死守すべく奮戦しました。
しかし、日本はどうでしょうか？


日本に領土を死守できる制度がありますでしょうか？
日本のように安全保障に問題がある国が、


ハイエク理論だけをもって、TTP参加をおしすすめれば、
ひとたび国際社会に戦争や地球規模の災害がおきれば、


農産物などの食料の輸入もストップして、
国が立ち行かなくなるのです。


TTP参加によってまずつぶれるのは日本の農業だと
言われていますが、その意味は国の安全保障が破綻するということです。


自由化することでかつて成功したオランダは、
いま、三流国に転落しています。
オランダが世界を席捲したのは昔のことでした。


日本がこのままTTP参加を推進すれば、オランダのように
国が衰退してしまいます。


しかるに、日本のメディアはTTPの問題でも真実を
国民に教えず、情報操作ばかりを繰り返しています。


日本の国において、もっとも問題があるのは、
メディアです。


マスコミ勢力を改革しなければ、日本の国はミスリードされてしまいます。
かつて、マスコミが一大キャンペーンをして「政権交代」
をあおりまくり、


民主党政権が誕生しました。
その結果、この数年で景気はがたがたに落ち込み、
自民党時代よりも、もっと最悪になりました。


今から考えれば、明らかに自民党時代のほうが景気がよかったのです。
今の政権は、経済政策が大間違いです。


今は増税をすべき時ではありません。
むしろ、赤字国債を増やしてでも百兆円規模で公共投資を
して、


国内でお金が流通するようにして、
景気を回復させるべきなのです。
道路や堤防や橋や津波対策の巨大堤防などを


日本中に国が発注すれば、たちまち景気がよくなります。
そうすれば、税収は増税しなくても増えるのです。


このような当たり前のことができない今の政権を誕生させたのが、
テレビや大新聞などの既存メディアの大罪なのです。